掃除をラクにする!

掃除がラクな物とそうでない物、
貴方ならどちらを選びますか?
清掃実務経験15年以上、ビル〜住宅、設備機器〜家具や家電など様々な物を掃除してきた中で、「もの」には掃除がラクなものと大変なものがあります。
そして、掃除業者の多岐にわたるサービスは依頼者からのニーズにより構成されており、メニューの数だけ掃除に対する問題があるということです。
今後、「もの」を作った後に掃除を考える時代から、「掃除メンテナンスも考えられたもの作り」への変化が求められていると思います。これは市場ニーズであり掃除現場の声でもあります。

掃除をラクにすることは市場のニーズ!

「掃除をラクしたい!」という市場ニーズの範囲は広く、誰でも一度は「誰か代わりに掃除をしてくれないかなー」と思う事があると思います。  また、日本国民の約30%がアレルギー疾患に悩まされていると言われており、そのうち、住まい(室内)に起因するものとして吸入性アレルギー問題があり、掃除により改善できることがあります。
 さらに、少子化が進む現代、子供の数より登録されているペットの数が多いのが現状の中、ほとんどの場合ペットを室内で飼育しており、家族として扱われています。そして多くの飼い主は、住まいの掃除問題で悩まされているため、需要が多いと思われます。
 これらのことからも、生活の中でとても身近な行為となる「掃除」をラクにすることは、現代の居住者ニーズとなるのです。

*右図1は自社のマーケティング資料となります。この他にも数多くのオリジナル資料もあります。

「ハウスクリーニング」検索数
グラフは、インターネットのキーワード検索数を調べるサイトにより、「ハウスクリーニング」という検索キーワードについて2004年10月〜2007年の1月までのデータをグラフにしてみました。注目するべきは、05年1月の検索数17413件に比べ、07年1月には69338件と2年間で約4倍も増えていることです。*この他、トイレ掃除、風呂掃除なども約3倍に増えているなど、掃除に関する市場の意識が高まってきていることがわかります。

様々な施設やモノの掃除をラクにすることは技術ソリューションの一つであるといえます
一戸建て、マンション、オフィスビル、商業施設、公共施設、家具や家電、その他、いろいろな物を汚れにくく掃除をラクにします。

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掃除に関する国家資格

ビルクリーニング技能士

昭和57年5月職業能力促進法(旧・職業訓練法)に基づき、技能検定の職種としてビルクリーニング技能が加えられ、国家検定として認められました。
ビルクリーニング技能検定合格者には、厚生労働大臣より合格証が交付され、技能士の称号が与えられます。
ビルクリーニング技能検定は、ビルにおける環境衛生維持管理業務のうち、ビルの所有者から委託を受けて行うビルクリーニング作業について必要な技能を評価するものです。つまり、ビルクリーニング技能検定に合格した技能士は、ビル内の環境を快適な状態に保つ、ビル清掃のスペシャリストとして認められるのです。また、この資格は、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律(通称:建築物衛生法)」の事業登録に必要な人的要件の一つである清掃作業監督者になるための必要資格となっております。

建築物環境衛生管理技術者

建築物環境衛生管理技術者とは、学校や病院、デパート、などの特定建築物が環境衛生上適性に維持管理されるよう管理・監督する専門家のこと。厚生労働省が認定する国家資格で、試験実施団体は(財)ビル管理教育センター。
建築物環境衛生管理技術者の業務内容は、デパートやオフィスビル、映画館、学校といった大勢の人が利用する「特定建築物」において、環境衛生に関して適正な維持管理が行われるように監督指導すること。延べ面積3000平方メートル以上(学校については8000平方メートル以上)の特定建築物では、建築物環境衛生管理技術者の選任義務があるため、有資格者の数が業績に直結するビル管理会社などで高い評価を受けている資格です。

清掃作業監督者

清掃作業監督者は、清掃作業監督者講習会を修了した者に与えられる国家資格。建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行規則第25条第2号イの規定により、建築物清掃業の登録の人的要件である清掃作業の監督を行う者としての必要な知識技能の修得を目的とした資格です。
*受講資格として
1.職業能力開発促進法(昭和44年法律第64号)第44条第1項に規定する技能検定であって ビルクリーニングの職種に係るものに合格した者 [ビルクリーニング技能士]
(昭和60年法律56号の改正により、法律の題名が「職業訓練法」から「職業能力開発促進法」に改められています。)
※昭和57年に廃止されたビルクリーニング技士も受講資格に該当いたします。
2.建築物における衛生的環境の確保に関する法律第7条第1項に規定する建築物環境衛生管理技術者免状の交付を受けている者